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サッカーのワールドカップを主催する国際サッカー連盟(FIFA)は、1904年5月21日、フランス、オランダ、スイス、デンマーク、ベルギー、スウェーデン、スペインの7か国が参加し設立された。近代オリンピックを開催する国際オリンピック委員会(IOC: International Olympic Committee)が設立された1894年の10年後に当たる。2021年7月、国連加盟国と地域数は193だが、FIFA加盟国と地域数は、2022年4月15日現在、215にのぼる。
Category : スポーツ
Date : 2022.12.07
平安時代、貴族のたしなみとされた「蹴鞠(けまり)」。古代エジプト、ギリシャ、ローマの遺跡から発掘された足でボールを蹴るレリーフ。また、インダス文明やマヤ文明からも同様の壁画が見つかっている。
起源はさておき、2022年、カタールで開催されたFIFAワールドカップの視聴者数は、約50億人を超えると推計され、東京五輪の30億5,000万人を大きく上回る。
サッカー(Soccer)は、地方によってまちまちだったルールを、協会(association)が統一したことに由来する名称で、socは、印欧語のsekw(うまくつながる)、ラテン語のsequ(あとにつづく)が語源とされる。英国ではサッカーを「フットボール(association football)」と呼び、ラグビー(Rugby football)と区別する。
1930年、ワールドカップ第1回大会がウルグアイで開催されて以来、世界中で人気が広まるに応じて、政治家たちの「利用価値」も高まった。時代の波に翻弄されるように、ワールドカップもまた他のスポーツイベント同様、戦争の影響を色濃く受けた。1942年、1946年の大会が、第二次世界大戦の影響によって中止され、選手たちの出場機会が奪われた。
「ミスジャッジ」を防ぐ審判のサポートツールの技術革新は著しい。国際テニス連盟は、2006年、コート周囲に10台のカメラを設置し、ライン付近の微妙な判定に「ホークアイ」と呼ばれる判定システムを採用した。FIFAワールドカップでは、2018年の大会からVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)が採用され、2022年、10台の専用カメラでオフサイドを半自動で判別するSAOT(semi-automated offside technology)を、VARの拡張機能として導入した。ただし、最終的な判断は主審に委ねられている。
F1では、マシンに搭載されたトランスポンダーの電波をコース上のセンサーで読み取り、1000分の1秒計測を可能にした。技の難度や美しさ、安定性などを競う体操では、2019年、国際体操連盟が、富士通が開発したAI技術を使った「採点支援システム」を導入。
スポーツ競技にビデオ判定が採用された歴史は古く、大相撲が1969年、米国大リーグ(MLB)が2008年、日本のプロ野球は2010年に採用されている。
欧州で推計される「スポーツGDP」の定義では、日本のスポーツGDPは約10兆円規模で、日本全体のGDP比率では約2%。欧州と比較しても同程度の水準とされる。また日本政策投資銀行らによるGDSP(国内スポーツ総生産)の試算では、2019年時点の日本国内スポーツ産業の経済規模は約9.2兆円。
ワールドカップでも、大会の規模が大きくなるにつれて、技術進歩を伴った用具開発や会場(スタジアム)の近代化が加速。新たな雇用を生み出すのと同時に、建設等に従事する作業員の劣悪な労働環境が社会問題化した。
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